建設資材の価格動向を数値化している経済調査会（森北佳昭理事長）の「建設資材価格指数」が、全国の建築・土木総合で２カ月連続の下落となった。２０１５年度の全国平均値を「１００」とした場合、直近の４月１０日時点の調査に基づく指数は前月に比べ０・６ポイント下回る「１４７・８」となった。建築用木材や型枠用合板の全国的な続落が要因。ただセメントの騰勢が続くなど、資材価格の高止まり傾向は変わらない。

指数を建築・土木別に見ると、建築指数は木材市況下落の影響を受け１・１ポイント下回る「１５４・０」だった。土木指数は全国的にセメントの騰勢が続いている影響に伴い０・３ポイント上回る「１３７・８」。３２カ月連続で上昇したことになり、２年半を超える異例の長期上昇が続いている。

最新の５月調査（１０日時点、『積算資料』６月号）でまとめた東京地区の主要資材１５品目単価動向を見ると、先行き気配「強含み」がセメントの１品目。「横ばい」が▽異形棒鋼▽Ｈ形鋼▽生コンクリート▽再生クラッシャラン▽軽油▽ガソリン▽再生加熱アスファルト混合物▽ビル用アルミサッシ▽板ガラス（フロート板ガラス）▽ＣＶケーブル▽硬質ポリ塩化ビニル管－の１１品目で、「弱含み」が海外相場下落の影響もある鉄スクラップとコンクリート型枠用合板、杉正角材の３品目となった。

１５品目のうちセメント、生コン、ビル用アルミサッシ、板ガラス、ＣＶケーブル、硬質ポリ塩化ビニル管の６品目の単価が過去最高値で推移している。

経済調査会によると、セメントメーカーの値上げ姿勢が依然として強い。東京地区では値上げの一部が浸透し、１トン当たりのセメント単価（普通ポルトランド〈バラ〉）は前月に比べ１０００円高い１万３８００円と過去最高値を更新した。こうしたセメントの騰勢を受け、各地区の生コン組合が値上げを打ち出している生コン市況の動向も注視する必要があるとみている。